けんのすけです！
この記事にはBitcoin（以下BTC）が過去に一瞬で暴落した・高騰した時の原因を分析した結果を記載しています。過去のチャートの動きとその背景を知ることによって、今後の暴落・高騰タイミングを予測して頂き、ご自身の仮想通貨投資戦略に用いて頂ければと思います。
- 【2011年4月】 TIME誌によるBitcoin特集記事の公開による高騰
- 【2011年6月】 マウントゴックスに対するハッキング行為による暴落
- 【2013年3月】 キプロス金融危機による高騰
- 【2013年10月】 世界最大の不正販売闇市Silk Roadの所有者を逮捕による高騰
- 【2013年12月】 中国政府による国内金融機関に対するBitcoinを利用した金融サービスの禁止通達による暴落
【2011年4月】 TIME誌によるBitcoin特集記事の公開による高騰
techland.time.com TIME誌とはアメリカで1923年に誕生した世界初のニュース雑誌です。日本語によるアジア版の定期購読サイトも存在しています。現在は紙媒体・デジタル媒体合算すると200か国で2300万人の人が購読しているそうです。
BTCの記事に関しては、BTCが他のお金（ドルの様な通貨やポイント、電子マネーなど）に対してどのように優れているのかが完結に説明されていて、BTCを知らない人に対してはかなり期待値を持たせる効果があったのではないでしょうか。少なくともBTCが広く知れ渡ることになった一番最初のきっかけになったと言えるでしょう。
その結果、4月から6月の2か月間で1BTC=130円⇒1400円程度に価格が高騰しました。10倍ですね笑
ここから読み取れることとしては、「広く認知されると価格が高騰する。」ということですかね。当たり前ですけど。笑
【2011年6月】 マウントゴックスに対するハッキング行為による暴落
マウントゴックス（株式会社MTGOX）は日本の東京都渋谷に本社を置くビットコイン交換所でした。交換所というのはBTCを売りたい人と買いたい人を繋いで取引が行われる場のことを指します。特にマウントゴックスは世界でも最大級の取引量を誇るBTCの交換所でした。
そのマウントゴックスにハッキング行為が行われ、BTCの価格が1BTC=約10ドルだったのを1BTC=1ドル（一説によると1セント）に名目上不正に引き下げられました。名目上というのは「実際には価値が下がった訳では無いが、下がったように数字を改ざんして見せかけた」という事です。またハッキングを行った人は、BTCの取引をこの名目上の価格で行えるように設定し、さらにハッキングによって盗んだ大勢の人のIDやパスワード（正確には秘密鍵という仮想通貨取引に用いられるパスワードのようなもの）を用いて大量の売り注文を出して、それを自分で買い占めたそうです。
つまり、大勢の人の持っていたBTCを超安い価格で販売させてそれを自分で買い占めた。ということです。
ここで注意して頂きたいのは、このハッキング行為はマウントゴックスのセキュリティーの脆弱性が問題なのであり、BTC自体のセキュリティーが脆弱だった訳では無いという事です。例えるなら現金に問題は無く、ただ財布に穴が空いていたようなものです。ですので6月から11月の5カ月間で1BTC=1400円⇒230円程度に暴落しましたが、正しい認識が広まるにつれてその後価格はV字回復をしていきました。
ここから読み取れることとしては、「事件の印象で一時的に価格は下落（信用は墜落）することはありますが、正しい認識が広まれば回復する。」ということですかね。暴落の背景の真実までたどり着くのが早かった人は、このタイミングでさらに利益を出せたことでしょう。
【2013年3月】 キプロス金融危機による高騰
キプロスはヨーロッパ連合に加盟する島国です。2013年にリーマンショックの余波で深刻な金融危機に陥り、簡単に言うと国（政府）がキプロス国内にあるお金が海外に流れることを恐れて、国民が銀行から自分の預金を引き出すことに厳しい制限を設けました。自国の通貨が流出して価値が落ちてしまうと、キプロスの場合は最悪ヨーロッパ連合からの追放もあり得ますので当然の措置ですね。また欧州中央銀行（通貨”ユーロ”を調整する銀行、日本で言うところの日銀）もこれに対して特に措置は取りませんでした。最終的に国は国民の預金から税金という名目でお金を勝手に徴収して自国通貨を守る動きを取りました。当然国民はパニックに陥りました。
この時に、自国の通貨の価値が急速に暴落することを意識したキプロスを含む世界中の特に自国の通貨を信用していない人達が、自分の資産（特に現金）を守る手段として
①自国の銀行に預ける。
②他国の銀行に預ける。
の他に
③どこの国も管理をしない資産に変える。
という選択肢の重要性を痛感します。
実際にキプロスの場合は、事前に自分の資産（現金）をBitcoinに変えて所有していた人は、Bitcoinを現金に替えて生活資金に充てることが出来たそうです。この時に3月から4月の1カ月間に1BTC=4600円⇒1万5000円程度にまで高騰しました。日本の様に通貨が安定している国に住んでいるとイメージしずらいと思いますが、急に銀行に預けているお金が引き出せなくなったと考えると恐ろしいですね。
ここから読み取れることとしては、「国の財政破綻が起こると既存の通貨に対する不信感が強まり、逆にBitcoinを中心とした仮想通貨の価値が上がる」ということでしょうか。これに関しては日本の様な先進国では無く、発展途上国の様な自国の通貨の価値が安定していない国の動向を探ると良いかもしれませんね。
【2013年10月】 世界最大の不正販売闇市Silk Roadの所有者を逮捕による高騰
麻薬販売や殺人依頼などの犯罪行為をSilk Roadというプラットフォーム上で匿名通信と暗号通貨の技術を用いて実現し、約100億円を稼ぎ出したアメリカ人男性”ロス・ウィリアム・ウルブリヒト（写真）”をFBIが逮捕しました。
Silk Roadでは唯一の決済手段にBTCを設定しており、逆に言うとBTCを用いないと何も利用できないサービスでした。これにより、この一大事件を機に良くも悪くもBTCの知名度が上昇しました。
事件が悪質だったため、一見BTCの価値は下がりそうですが、実際はBTCの可能性を世に示す結果となり、9月から11月の2カ月間で1BTC=1万3000円⇒10万1000円程度ににまで高騰しました。オリジナルのSilk Roadは閉鎖され所有者は逮捕されたものの、その後Silk Road 2.0の様なサイトが複数誕生してしまいました。このように、現在もBTCを利用した麻薬のような違法物品や殺人代行のような違法サービスの売買事例が増えてしまい、現在はいたちごっこの状態らしいです。
ここから読み取れることとしては、「BTCは裏の社会の動向にも大きく左右されるので、BTCに対する一般社会のイメージと価格が連動するとは限らない。」ということでしょうか。
犯罪は推奨できませんが、その背景のテクノロジーに目を向けると投機のタイミングの一つの基準になるかもしれません。
【2013年12月】 中国政府による国内金融機関に対するBitcoinを利用した金融サービスの禁止通達による暴落
中国の中央銀行である中国人民銀行（日本で言う日銀）が中国国内の金融機関に対して、BTCを利用した金融サービスを禁止する旨の通達を出しました。これにより多くの中国国内の大手取引所が取引を一時的に中止しました。元々中国国内の取引は手数料が安く、他国からの利用も多かったため大暴落に繋がってしまいました。12月の1カ月間で1BTC=1万円⇒6500円程度にまで暴落しました。
2017年11月現在では中国の国内取引は引き続き禁止されているものの、店頭取引は可能とのことです。しかしながら多くの中国大手の取引所は今のところ禁止に関する通知を政府より受け取っておらず、引き続き取引は行われているという不安定な状態です。
ここから読み取れることとしては、「他国の動向によって価格が変動する」ということでしょうか。これからも中国の動向は要チェックですね！
