けんのすけです！
この記事にはBitcoin（以下BTC）が過去に一瞬で暴落した・高騰した時の原因を分析した結果を記載しています。過去のチャートの動きとその背景を知ることによって、今後の暴落・高騰タイミングを予測して頂き、ご自身の仮想通貨投資戦略に用いて頂ければと思います。
- 【2015年1月】 当時世界最大級のBitcoin取引所に対するハッキング行為による暴落
- 【2015年10月】 欧州司法裁判所がBitcoinの売買を非課税とすると判決を下したことによる高騰
- 【2016年4月】 PCゲーム等のダウンロード販売プラットフォームによるBitcoin決済採用により高騰
【2015年1月】 当時世界最大級のBitcoin取引所に対するハッキング行為による暴落
マウントゴックス閉鎖後（これ高騰や暴落は見られなかったので本記事では割愛）、世界3位のBTC取引所だったイギリスの取引所BitStampでハッキング騒動が発覚します。マウントゴックス事件と同様BTC自体のセキュリティで無く、取引所のセキュリティの問題ではあったのですが取引所が一時的に閉鎖されたため利用者の不安をあおる結果となり暴落に繋がったと考えられています。被害総額は約500万ドルでマウントゴックス事件の4億5000万ドルに比べると少額ではありました。
1月の1か月間で1BTC=3万2000円⇒2万5000円程度に価格が暴落しました。
ここから読み取れることとしては、「株と同じく人の心理によって価格が変動する」ということですかね。Bitcoin自体の問題では無いにしろ、それを理解している人が少なかったのか、「なんとなく不安」という感情なのか分かりませんが、マウントゴックス事件とは違いBitStamp事件は暴落の原因になりました。
【2015年10月】 欧州司法裁判所がBitcoinの売買を非課税とすると判決を下したことによる高騰
欧州司法裁判所（ECJ）は、Bitcoin売買に対して付加価値税VAT（日本で言う消費税のようなもの）は適用しないと判断しました。
VATは基本的に物品やサービスに対して課せられる税金になります。つまりBitcoinを始めとする仮想通貨が「物」と認定されれば税の対象になり、「通貨」として認定されれば税の対象にはならないという点が焦点だったかと思います。つまり欧州司法裁判所がBitcoinを通貨として認めたということになるのです。
これにより10月から12月の3カ月間で1BTC=3万8000円⇒5万6千円円程度に高騰しました。
ここから読み取れることとしては、「やはり大きな国の政府レベルの機関が仮想通貨をどう捉えるかは、大衆のそれと同じくらい重要」ということですかね。とは言え仮想通貨は国内で制限があっても海外の取引所で取引が簡単に行えてしまいますので、世界中の国で禁止されない限り途絶えることは無いでしょう。
【2016年4月】 PCゲーム等のダウンロード販売プラットフォームによるBitcoin決済採用により高騰
Bitcoin payments are coming soon to Steam, they will use the local currency prices and convert during checkout. pic.twitter.com/zSZ3ueVIEU
— Steam Database (@SteamDB) 2016年4月21日
アメリカに本社を構えるVale Corporationが、PCゲームやストリーミングビデオのダウンロード販売等を手掛けているSteamというプラットフォームにおいてBTCによる決済を採用しました。つまりBTCを用いてゲームを購入出来るようになりました。
具体的にユーザーが利用する場合は、購入する現地通貨で提示された金額（100ドルなど）に相当するレート分のBTC（0.01BTCなど）を支払い、支払われたBTCは即時現地通貨に換金される仕組みだった。特にSteamが元々扱っていなかった通貨（ジンバブエドルなど）で購入する場合に、ユーザーは現地通貨を両替せずにBitcoinに変えるのみで購入が可能になったため、最大25％のディスカウントが可能となったらしい。
実際に公の売買に用いたれたことにより、5月から6月の1カ月間に1BTC=5万円⇒8万円まで高騰しました。
ここから読み取れることとしては、「一般人が気軽に恩恵を授かれるようになることによって、改めて価値が上昇する」ということでしょうか。いくら大手企業が出資していると聞いたところで自分が実際に触れられないものでは興味も湧きませんからね・・・
